株式会社ノイズ研究所

「ノイズ」と
ノイズ研究所の歩み

1975年3月、東京都三鷹市の民家を本拠地として
「株式会社足立ノイズ研究所」が創業、翌1976年に
「株式会社ノイズ研究所」と社名変更した。
アメリカではデジタル技術が急速に発展、日本でも国産の
音楽機器やパソコンが普及し始めた頃だ。創業から半世紀。
ノイズ研究所は、工業製品のデジタル化による「ノイズ」の
解決法を模索し続ける。

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  1. 地球や自然界に存在する
    「ノイズ」

    電子機器に影響する電磁的なノイズを大別すると、自然ノイズと人工ノイズに分類される。
    自然ノイズは自然界の現象により発生するもので、天体から飛来する宇宙ノイズ、太陽のフレアなどにより放出される太陽系ノイズ、雷などの大気圏現象による大気ノイズの3つに分類される。
    人工ノイズは、デジタル技術や電子機器の発達に伴い発生してきたが、自然ノイズは、我々の身近なところに、常に存在する。

  2. 1950年以前

    ラジオは、無線通信で音声を送受信する技術。アメリカで1920年に、日本では1923年、ラジオ放送が開始された。
    この頃、「ラジオを聞いている時に蛍光灯をつけるとラジオから雑音が聞こえ、放送が聞き取れない」といった受信障害が発生した。この受信障害が、世界各国の電磁ノイズ対策の始まりといわれている。
    世界的には1934年にIEC(世界電気標準会議)の下位組織CISPR(国際無線障害特別委員会)が設立され、AMラジオの受信障害防止を目的とした規制が始まった。

  3. 1923
    ラジオ放送開始
  4. 1950年-

    1957年、IEEE(米国電気電子学会)にEMC Societyが設立され、国際会議が開催された。
    日本では、極地観測が始まった。初期には、極地の電磁波により準備した機器が誤作動を頻発し、悩まされたという。

  5. 1956
    第一次南極観測隊派遣
  6. 1960年-

    1964年の東京五輪は日本を経済大国に導く大きなターニングポイントとなった。
    電力需要に対応する電源開発に始まり、三種の神器と呼ばれる電化製品が喧伝され、欧米の豊かな暮らしに手が届くようになった。そのひとつ白黒テレビは近隣に1台ほど普及して日本の娯楽を変え、洗濯機や冷蔵庫は家事労働の負担を軽減した。
    1960年代半ばになると、カラーテレビ(Color television)、クーラー(Cooler)、自動車(Car)の3種類が新三種の神器あるいは3Cと呼ばれて普及した。
    特にカラーテレビは五輪を境に売れ出した。一般家庭に電化製品が普及した時期である。

  7. 1964
    ・東海道新幹線開通
    ・東京五輪開催
  8. 1970年-

    1971年のニクソンショックによる金とドルの交換停止、これに続く変動相場制導入は、世界の輸出入産業の枠組みを変えた。
    1973年、立ち直りかけた日本の景気を第一次石油危機が襲うと、そのまま急速なインフレに陥った。
    エネルギー不足と節約志向は省エネ型の電化製品の需要を生み、エアコンやコンピュータなど電化製品が多様化、大型化した。
    コンピュータの貿易自由化により、日本の技術で小型化を実現した電卓は輸出の花形となった。
    一方で、当時ACタップから電源をとっていた電卓に、ノイズによる誤作動という課題があった。
    また、車載用トランシーバや車載電子機器といった車関係、新幹線など鉄道関係で発生するモーダルノイズも課題となった時期である。

  9. 1970
    大阪万博開催
    1971
    ・コンピュータ貿易自由化
    ・米ドルと金の交換を停止(ニクソンショック)
    ・マクドナルド1号店、銀座に開店
    ・米IBM社がフロッピーディスクを開発
    1972
    カシオ計算機が電卓カシオミニ発売
  10. 1973
    ・円為替、変動相場制に移行
    ・第1次オイルショック
    1974
    ・米インテル社がi8080開発
    ・コンビニ1号店、東京豊洲に開店
    1975
    山陽新幹線開通
  11. 1975
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    株式会社足立ノイズ研究所
    設立(東京都三鷹市)

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  12. 1976
    株式会社ノイズ研究所に
    社名変更
  13. 1977
    ・米アップル社、AppleⅡ発売
    ・米ザイログ社Z80発売
    ・米デジタルリサーチ社CP/M発売
    1978
    ・成田空港開港
    ・米インテル社i8086発売
    1979
    ・NEC PC8001発売
    ・第二次オイルショック(1979~)
  14. 1980年-

    70年代末から始まった第二次オイルショックは、第一次オイルショック時に対応し始めたエネルギー源転換を加速。原子力や風力、太陽光など新エネルギー利用、モーダルシフトに拍車がかかり、エネルギー効率化が進んだ。
    1979年、家庭用電化製品を含む分野で省エネ努力を義務付ける省エネ法(当時)が制定されると、各産業で技術革新が進展した。
    このような技術革新は、一方で、大型テレビや冷蔵庫、オーディオコンポなどの大型家電や、液晶テレビ、家庭用ゲーム機、温水洗浄便座、ソーラー電卓など多機能家電を普及させることになった。
    日本の半導体メーカーが発展した時期でもある。
    しかし、新たな技術は新たなノイズの課題も生んだ。

  15. 1980
    自動車の生産台数が世界1位に
    1981
    ・神戸ポートピア開幕
    ・米IBM PC5150発売 
    1982
    NEC PC9801発売
    1983
    ・東京ディズニーランド開園
    ・任天堂ファミリーコンピュータ発売
  16. 1984
    米アップル社Macintosh発売
  17. 1984
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    本社を川崎市多摩区に移転

  18. 1985
    ・ドル高是正のプラザ合意成立
    ・米マイクロソフト社ウィンドウズ出荷
    1986
    音楽CD販売枚数がレコードを超える
    1987
    国鉄、JRに分割民営化
  19. 1988
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    第一回EMC・ノイズ対策技術展 *写真は1989EMC・ノイズ対策技術展

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  20. 1988
    ・青函トンネル開通
    ・東京ドーム完成
    ・瀬戸大橋開通
    1989
    ・平成と改元
    ・消費税スタート
    ・独ベルリンの壁撤去始まる
    ・東証平均株価 38,915円
  21. 1990年-

    1990年代に入ると、デジタル通信機器が急速に普及した。
    プラズマテレビやコードレスフォン、ハイブリッド車が登場。移動通信は第一世代から第二世代へ移行し、電子メールやweb対応など機能が付加された。
    ハイテクの電化製品や電子機器の輸出機会が増え、海外の規格に適合させる必要性が高まった。
    また、バブルの崩壊により経済成長は停滞。ライフスタイルに電化製品が不可欠となり、電力消費量は増え続けたが、阪神・淡路大震災を契機にライフラインやエネルギー供給源整備が全国的な課題となった。
    同時に、環境問題が深刻化し、限りある資源の有効利用が世界的な課題となった。

  22. 1990
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    本社を川崎市麻生区に移転

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  23. 1990
    ・東証株価2万円を割る
    ・東西ドイツ統一
    1991
    ソビエト連邦崩壊
  24. 1992
    ・ノイズ・イミュニティ試験の受託と対策相談業務開始
    ・電磁波可視化装置特許ライセンス契約(栃木県)
    1992
    東海道新幹線のぞみ登場
    1993
    EU(欧州連合)発足
    1994
    ・ニューヨーク為替市場1ドル=100円突破
    ・関西国際空港開港
  25. 1995
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    ・千葉県船橋市にてテストラボ事業を開始
    ・本社機能の一部を川崎市麻生区に移転

    1995
    ・阪神大震災
    ・地下鉄サリン事件
    ・カシオ計算機デジタルカメラQV10発売
  26. 1997
    ・消費税値上げ
    ・山一証券ほか金融機関の破綻相次ぐ
    1998
    ・長野五輪開幕
    ・NTTドコモiモードサービス開始
    1999
    EU統一通貨ユーロ誕生
  27. 2000年-

    地上波デジタル放送開始とともに、放送受信機器や薄型テレビが発売された。
    2003年頃からは、デジタル三種の神器と呼ばれるデジタルカメラ、DVDレコーダ、薄型テレビが急速に普及。さらに、デジタル技術を活用したネット接続型の家電(IHクッキングヒータ、エコキュートなど)や電気自動車が登場した。
    移動通信は第三世代へ移行、大容量高速通信が可能になり、オンラインゲームや音楽配信サービス、データ通信が活発化した。
    電磁波を利用する範囲はさらに拡大し、ノイズは、電子機器メーカーにとって、設計開発から品質管理まで絡むテーマとなった。

  28. 2000
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    本社および柿生事業所を
    相模原市に移転

    2000
    国内でBSデジタル放送開始
  29. 2001
    米国同時多発テロ
    2003
    地上波デジタル放送開始
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  30. 2004
    ISO/IEC17025
    認定取得
    2004
    新札発行
  31. 2005
    日本の総人口初の減少
    2007
    ・世界同時株安
    ・米アップル社iPhone発売
    2008
    ・米リーマンブラザーズ経営破綻
    ・米グーグル アンドロイド搭載スマートフォン開発
  32. 2010年-

    東日本大震災、リーマンショックの影響などにより、節電機器や環境に配慮した機器が発展した。
    2016年頃から、IoTという言葉が使われ始めた。あらゆるモノがインターネットとつながりはじめた時期だ。IoTは、様々な通信方式を利用して実現される。新たなノイズの登場である。

  33. 2010
    中国が日本を抜いてGDP世界2位に
    2011
    中国にサービス拠点を設立
    2011
    東日本大震災
  34. 2012
    金沢大学との産学連携により
    空間電磁界可視化システムを商品化
    2012
    東京スカイツリー開業
  35. 2014
    消費税引き上げ
    2016
    北海道新幹線開通
    2017
    任天堂Nintendo Switch人気で品薄に
    2019
    ・令和に改元
    ・ラグビーワールド杯開催
  36. 2020年-

    2010年代末からのCOVID-19の世界的蔓延は、いわゆる引きこもり需要を生んだ。空気清浄機の需要は前年を大きく上回り、調理家電、家事家電、理美容家電の需要も伸長した。
    また、ヒトを介さないサービスに対する需要が生まれ、IoTの技術が進化、普及。スマート家電、スマートホーム、スマートカー、スマート農業、スマートファクトリーなど様々な産業に拡大している。
    移動通信は第五世代へ移行。通信速度がさらに上がり、遅延が少なくなるなど機能が向上した。この技術により、自動運転や遠隔治療などが可能になるとされている。

  37. 2020
    ・新型コロナウィルスの感染が世界的に拡大
    ・第五世代移動通信システム(5G)国内サービス開始
    ・スーパーコンピュータ富岳が計算速度世界一を獲得
    2021
    東京五輪開催
    2022
    ロシアがウクライナ侵攻開始
  38. 2023-
    ノイズ研究所は、産業の発展とともに
    次々生まれる「ノイズ」の課題を解決することで、
    人々の暮らしに寄り添い続ける。 ノイズとノイズ研究所の歩み 製品イメージ画像